「企業を共同体に変えるには？」⑨～みんなの当事者度を上げる仕組みを作ることが体制改革の真髄～

「企業を共同体に変えるには」シリーズも今回で最終回です
前回は、最近社会で多発しているトラブルの原因は「指揮系統」にあるというその構造が明らかになりました。
この最終回では、その指揮系統が残存していることでの弊害を突破するための仕組みづくりにこそ、共同体足りうる体制改革の真髄が・・・という記事をご紹介いたします。
活力に溢れる集団は実際に実践しているところもあるようです
続きの前に、いつもの応援おねがいします
　　

ありがとうございます

みんなの当事者度を上げる仕組みを作ることが体制改革の真髄
本田真吾　　（　壮年　建築家　）
大きなﾐｽを起こす場合、なんとなく気がついているが『まあいいか』と捨象しているという意識が根本にある。それは『たいしたことは無いと思っていた』『気がつきませんでした（本当はなんとなく違和感を持っていた）』なども同じことである。
　　　　　　　　　　
このような状況を捉えて、危機察知能力が無いからと分析されるが、これでは不十分だ。なぜなら、自分の立場が悪くなると保身に走るなど、自分の危機は察知できている。むしろ、自分の危機を察知しているからこそ保身に走り、ﾐｽを隠蔽し後で大問題になるのだ。
　　　　　　　　　　
つまり、察知出来ていないのは社会や企業の全体にかかわる課題の危機なのだ。言い換えると、個人課題（≒私権課題）が達成されないという危機は捨象されないが、全体課題が達成されないという危機は簡単に捨象されるという構造なのだ。
しかし、潜在思念ﾚﾍﾞﾙでは、私権原理から共認原理への転換がなされている。にもかかわらす、現実場面、とりわけ仕事の場面では今だ私権原理（や序列原理）から脱却できず、全体課題が捨象されてしまうのは何で？という問題につきあたる。
それは、私権原理から共認原理に移行しても、私権制度としての指揮系統の残存するからだ。この指揮系統は縦の上下間の単線で形成されるため、それ以外のﾒﾝﾊﾞｰには情報が流れない。だから、全体での共認も出来ないし、意図的に情報を隠蔽することも出来る。
　　　　　　　　　　
つまり、指揮系統は全体課題を捨象して傍観者になるという構造を内在している。そこに自分の危機が加わると、保身に走り、その欠陥を利用して都合の悪い情報を隠蔽する。それでも、生存圧力が強かった時期は、降格やクビを恐れるため、抑止力になっていた。
　　　　　　　　　　
それさえなくなった今、共認空間を取り戻すためには、情報隠蔽を引き起こす指揮系統を廃止し、全てを社内ﾈｯﾄにゆだねていくことになる。こうすることによって、ﾐｽの隠蔽は出来なくなり、問題が発生するたびに、それをどうする？という課題がみんなに共認されていく。
その共認圧力の真っ只中に身を置くことによって初めて、今まで思考停止していた脳の再生の可能性が出てくる。つまり、指揮系統によって分断され傍観者となっていた個人を、共認空間の中で当事者として再生するという意味をもつのだと思う。
このような仕組み考えることで、みんなは大きな可能性を感じる。その実現までにはたくさんの課題があるが、活力をもって突き進むことが出来る。このように、みんなの当事者度を上げる仕組みを作ることが体制改革の真髄なのだと再認識した。
また、これは新しい社会統合機構の試金石になることにも気がついた。