共認時代への道しるべ～潮流９（最終回）：経済破局を突き抜けていく充足・安定・保守の潮流

こんにちわ 😀 潮流シリーズ、いよいよ最終回です 😉
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今までのシリーズは、こちらを読んでください（リンク）
さて、最終回は今後の日本はどっちに向かっていく？そんな、ワクワクする内容です
では、さっそく・・・・
「潮流９：経済破局を突き抜けてゆく充足・安定・保守の潮流」（リンク）より

自民→民主→その後の再編における支持の方向が固まり、特権階級の暴走がある程度抑止されるには、3年を要する。
しかも、特権階級の暴走が抑止されても、大衆的な目先の制度収束はしばらく続く。しかし、次政権によって特権階級の暴走がある程度抑止され、その後の政界再編における支持の方向が明確になってゆくにつれて、特権階級というリード役を失った目先の制度収束も急速に衰えてゆかざるを得ない。
それどころか、暴走を生み出した危機発の目先収束にしても、その危機が倒産・失業30％→米・中の秩序崩壊(暴動・殺し合いから国家分裂)として現出すれば、もはや目先の制度にしがみつき、そこに収束し続けることは困難になる。おそらく、マナーファシズムは吹き飛ばされ、試験制度収束もかなり揺らいで、いよいよ大学の存在理由が問われ始めるだろう。

最新のるいネットの投稿
「首相の首の挿げ替えは、米国の意のままであった。」（リンク）
党内基盤と民族的良心の貧弱さでは小泉に匹敵する菅が、なぜかくも短命で終わるのか、一匹狼・菅の貧弱さより米国の(日本支配の力の)衰弱と考えることも出来る。
によると、今の特権階級の暴走を下支えしている、アメリカ勢力もいよいよ、弱まってきています
いよいよ、新しい、実現基盤が社会に登場してくる時がきました 😀
続きも、ぜひ読んでください
その前に・・・・応援よろしくおねがいします
ありがとうございます

これから始まる経済危機の本番は、間違いなく生存圧力を急上昇させ、改めて闘争・挑戦etcの実現可能性を広げる。従って、４０年ぶりに男原理を復活させてゆく。
そのような状況下では、あるいは否定発の変革期待が強まり、「特権階級打倒」の声も昂まってゆくかもしれない。しかし、「特権階級打倒」では、否定体質の左翼や右翼しか集まらない。
何より、来たる経済破局において、’70年以来の充足→安定の潮流が、否定と破壊に反転すれば、社会は壊滅する。それでは、方向が逆である。我々はあくまでも充足発の共認収束の潮流に乗って、実現策を提起し続けるべきであろう。
その実現基盤は、すでに用意されている。
すでに、私権欠乏の衰弱(or崩壊)は誰の目にも明らかであり、私権圧力も衰弱(or崩壊)している。私権原理が崩壊してゆく流れは、もはや変えようがない。
また、頭の中の「否定」も「自由」もすでに空中分解して終っており、「否定と自由」発の近代思想＝架空観念はもはや機能しない。ましてや騙しの架空観念にこの危機を導くことなどできる訳がない。
加えて、’70年以来の充足志向・安定志向の潮流は、すでにはっきりと「節約」意識へと収束している。云うまでもなく、節約とは、言葉の本来の意味での保守意識そのものである。

例えば、少し前までは、新入社員でも、男よりも女が元気でしたが（男の人は、少し自身なさげ）、最近は少し違います
「社会を変えていけるような仕事をしたい」
「色んなことを、実現したいんです」
そんな、頼もしい新人が増えてきました
男が元気なのも、いよいよ、男原理の時代に入ってきているということなんでしょう
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そして、最近の若者は、本当に節約志向無駄使いなど、一切ナシ
また、ついに消費大国アメリカのNYでも、車は使わず自転車で通勤するそう
世界レベルでの経済危機に、人々の意識は完全に保守意識へと向かっています。

経済破局下においては、何よりも『食料の確保』『仕事の確保』etc実現能力が問われる。しかし、盲滅法に動くのは危険である。そこで、行動を導く道標が必要になる。
その時、初めて「どうする？」という根源的な当事者意識が生起し、みんなの期待に応えて、その答えを求める潮流＝認識収束の潮流が生み出される。（新たな認識収束の潮流は、すでに若者の先端層に顕在化してきた。）
そこで求められるのは、経済危機を突き抜けてゆく確かな見通し＝この危機を導き出した近代市場と近代思想を根底から突き抜け、乗り越えてゆく新理論である。
ここにおいて、’70年、生存圧力の弛緩によって生起した40年に及ぶ充足・安定志向(女原理)は、目前の危機を突破する新理論の実現期待を男原理に委ねることになる。

社会を変えたい
少し前までは、この意識だけでもみんなは可能性を感じられていましたが、今はさらに
エネルギー、経済、教育、男女問題・・・etc
具体的な実現方針が求められています
私達が運営しているブログ
「自然の摂理から環境を考える」（リンク）では、早くから、今だれもが注目している原子力発電（原発）について、かなり詳しく追求していました。
今回の震災を受けて、改めて特集記事を書いています。ぜひ、読んでみてください。
「原発は必要か否か」（リンク）
そして、その危うさだけでなく、原発を頼らなくても日本独自でできる具体的なエネルギー政策を考えているんです
「次代を担う、エネルギー・資源」（リンク）
その為にも、その基盤となる新理論が不可欠ということは、言うまでもありません。

かくして、男女を包摂した実現期待⇒認識収束の潮流は、当然、充足発の実現方針(⇒答えを出せる新理論)へと収束してゆく。
そして、実現方針への収束が進むにつれて、’95年以来の危機発の秩序収束も、実現方針に基づく充足発の新秩序の中に完全に吸収されてゆく。
しかし、暴走を制止し、共認原理に基づく新秩序が確立されるには、少なくとも10年は要するだろう。その間、残存する私権派(とりわけ第一権力たるマスコミ)との闘いは続く。おそらく、マスコミの解体＝マスコミに代わるネット上の統合サイトの実現をもって、この闘いは終るだろう。その時、はじめて、共認原理に導かれた共認社会が実現する。

そして、その新しい実現形態の中身は、
「みんなが充足できるかどうか？」という、方針にかかっています。
そして、具体的方針やみんんを導いていくには、個人では実現していけません
必ず集団でこの課題に取り組んでいくことになります。
それに、最適な集団が、共同体企業です
まず、まっとうな外圧を受け、適応し続ける企業を母体に、その経営方針をみなの共認によって運営する共同体にする。
新理論の構築も、それによる実現方針も、全ては共同体企業という集団から生まれていきます。
いまだ、否定発のマスコミの影響はまったくないとは、言い切れませんが、今後は否定しかしないマスコミは、完全に解体され、みなが評価し認め合う、共認社会が実現していくと、最近のるいネットや若者のなんでやサロンへの参加度の高さをみて、確信しています
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そして・・・・
「活力を上げた者が勝つ＝同化し充足を得られた者が勝つ!!」（リンク）
こんな時代に適応できるのは、共同体企業なんですね
（参考：『類グループが勝ち続ける理由（わけ）』）
最後まで、このシリーズ読んでいただいて、ありがとうございました