2008年12月06日
マスコミが複合不況に陥っている！！
ぱちです 
本屋にいったら、思わず足を留めてしまう雑誌に出会ってしまいました。
それが・・・
皆さんもご存知の「週刊ダイヤモンド」です。
特に「新聞・テレビ 複合不況」というタイトルに惹かれて、思わず購入してしまいました。
サラリーマンでは“日本一の高給取り”といわれるほどのマスコミ業界が、今一体どうなっているのでしょうか？
購入して読んでみると・・・
ジャーナリズム論としてではなく、企業としてのマスコミの経営実態に斬り込んだ内容
でとても楽しかったし、なるほどな～と感じるところが多い冊子でした、オススメです 😀
ここで、週刊ダイヤモンドの筆者の声を紹介します 😀 なるほど～という感じです。
「週刊ダイヤモンド」で「ザ・メディア」の連載を始めて五ヶ月になるが、読者の反応の多さに驚いている。ジャーナリズム論ではなく、企業としての新聞社の経営実態に斬り込んだことに対して、メディア関係の人からも「ここまで書いて大丈夫なんですか」と驚かれる反面、記者など現場の人間からは「もっと書いて欲しい」というエールが送られてくる。
読者の中心の三十代以上であれば、メディアの抱える欺瞞をなにかしら感じていたり、実際に迷惑をかけられた経験があるからなのだろう。意外にもど真ん中がニッチだったという感じだ。
そうなんです。このど真ん中こそ、私をはじめ多くの人が求めていたことに他ならないのだと思います。正直、よくやってくれた！！という感じです。
私、ぱちが「週刊ダイヤモンド」を読んで、なるほどっと思ったことを書いていきますね～ 
続きはコチラを 
してから、お願いします 
ありがとうございます 
まず一番に目に飛び込んできたのが、この資料です 
2008年度の在京キー局は軒並み、純利益が下方修正され、その中でも、日本テレビ、テレビ東京は遂に純利益が赤字に転落したということです。
テレビ局にかかっている圧力は以下の３点です。
①金融（経済危機）→広告収入の激減
②視聴者のテレビ離れ
③総務省による「地デジ投資圧力」
もはや、テレビ局が企業として成立するための、全ての基盤が総崩れになっているといっても過言ではありません。
にも関わらず、驚きのデータが以下の、テレビ局に勤める人の平均年収です。
上記のデータは2007年度、増減率は2006年度の比較です。
2008年度の冬のボーナスはどのテレビ局も、30万年超のカットということらしいのですが、そもそももらいすぎですよね。
純利益が下がりまくっているのに、こんなに給与を払っていたら、テレビ局は１企業として成立していないですよね 🙁
このままでは、テレビ業界に先はないというのが、２つのデータを見ただけですぐに分かりますよね。
経済危機→企業倒産 
→失業者 
という流れがテレビ業界にも押し寄せるのが必死の状況です。
本当に近い将来、いくつかのテレビ局はなくなってしまうというのが現実味を帯びてきています。
さらには、テレビ局でけではなく、下請けの業者は更に苦しくなってきています。
下記の図解は、捏造問題で有名な「『発掘』あるある大辞典Ⅱ」の１本あたりの制作費です。
製作プロダクションは、これまでの制作費の平均は1本1500万円だったそうです。しかし、テレビ局の経営が厳しくなり、より上位の、電通、テレビ局でほとんどのお金が持ってかれてしまうため、ほぼ半額の860万円にまで下がってしまっています。制作費50％カットはかなり厳しいですよね。
また上記の図解で気になるのが、電通→関西テレビのところだけ金額が載っていないことです 
一体いくら電通が持っていっているのでしょうか？「週刊ダイヤモンド」さんも、業界で生き残っていくためにはかけなかったのかもしれませんが、あえてこの部分だけ書かれていないことが、かえって電通の横暴がクローズアップされている感じがします。
今回の「週刊ダイヤモンド」の特集を読んで、企業としてのテレビ業界が窮地に陥っていることが本当によく分かりました 😀
最後までよんでくれありがとうございます 
- posted by kura at : 22:32 | コメント (1件) | トラックバック (0)
コメント
日本農業の課題については、その通りだと思います。
ただ、日本農業の状況については、昭和４０年当時から上昇してきた生産量が最近下がっているのはここに書いてある図のとおりです。
また、農水省の政策がどうよければ今の状況にならなかったのでしょうか。たぶん、たの先進国のように農業を支えるための財政的な配分がされなかったことが一番多いと思います。保護をしなければ強い農業ができるのではないということは、多くの実例が示しています。
今必要なことは、ここに書いてある通り、貢献を国民的な理解に基づき支援していくことだと思います。
当然すべての農家に支援する必要はありません。
政策や地道な努力に対して足を引っ張るようなことばかり言って雑誌の宣伝をするだけの理論には賛成しかねます。その記事についても生産額の食料自給率の理解が誤っていましたし、農水省が問題点として挙げていることを農水省が悪いように引用していて、とても前向きな議論をしようという気がしませんでした。
trackbacks
trackbackURL: