1-1.実態データから読み解く、物的豊かさの実現＝貧困消滅
1-2. 国家と市場の基本構造(闘争適応と共生適応)
1-3.経済理論の破綻
1-4.バブル経済という人工輸血装置~アベノミクスの本質~
1-5 お金のしくみについて　お金ってそもそも何？？
と、今現在私達を取り巻く経済システムが以下に狂っているか？を見て来ましたが、これらの事実認識を追っていくとふと気付く事があります。もしかしたら、私たちは“とてつもなく大きな騙し世界”の中に居るのでは無いか？という疑問です。そして、残念ながらその予感は、調べれば調べるほど正しい状況認識である事が解るのです。

そこで今回は、改めてその大きな騙し世界、あるいは嘘で塗り固められた様々な事象分析に取組みます。

１．グローバリズムという騙し
るいネット市場と国家の共犯関係より抜粋

経済のグローバル化ということが昨今よくいわれます。しかし、よく考えてみれば、そもそもグローバル化とは、国家を越えて貨幣やモノが移動することであり、これを別の言い方をすれば、国家があるからこそ、グローバリズムが可能であるといえるのではないかと思います。
　
例えば、金融市場（外国為替市場、債券市場、株式市場）は急速に統合されつつあり、その意味では、明らかに資本の移動はグローバルなものとなっています。しかし、その移動をもたらす誘因は何かといえば、それぞれの場所における経済事情の違いであり、この場合、それぞれの場所とは基本的に国家です。最も高度に統合された外国為替市場においても、資金移動とは結局、各国通貨の「交換」にほかならず、その背後の国家の存在が前提となっています。
　
つまり、金融グローバリズムによって生み出される「交換利益」（これも本質的には幻想共認によってつくりだされた価格格差によるもの。※参考30709）は、実際は、まさに異質な国家が存在するという国家システムのゆえに可能となっていると言えるはずです。「市場の論理」と「国家の論理」とは、こんにち、しばしば対立的な様相を見せますが、もっと根本的なところで、「市場」と「国家」はもともと共犯関係にある、もしくは「市場」は「国家」に寄生する存在である、ということが言えるのではないかと思います。
　
＞私権闘争の抜け道が、交換取引の場＝市場である（30709）
　
幻想価値の共認に基づく交換取引の場＝「市場」が、「国家」による武力闘争（およびその帰結たる身分制度による私権拡大の封鎖）からの「抜け道」として登場した後、今日に至るまでずっと、「市場」と「国家」の両者は、相互不可分の共犯関係にあるとも言えるのではないでしょうか。

そして、この共犯関係である事を最適な隠れ蓑として、より大きな騙しのシステムが用意されて行きます。
なんで屋劇場『金貸し支配とその弱点』１～市場の起源、原資拡大の方法、その真実の姿より抜粋

２．原資拡大の方法
・ 国家に対する寄生虫である市場がその資金源を拡大させていく方法は、概ね、以下の４つがある。
・ 略奪・・つまり、武力にものを言わせて、財を奪い取るという方法だが、これは市場の初期形態にとどまらず、近代市場から現代のグローバリズム資本主義までをも貫く、極めて本質的かつ普遍的な方法論のひとつである。近代市場はアメリカ大陸とアジア大陸の豊かな冨の収奪の上につくられたし、イラク戦争は、アメリカによる石油資源の収奪に他ならない。
・ 騙し・・貴金属をはじめとする市場商品は突き詰めると、なくても困らないものである。しかし、それが希少価値etcといった美辞麗句の下では、圧倒的に価値の高いものとみなされ、幻想価値→幻想価格が形成される。人々が孕む性幻想や快美欠乏を梃子として作り出される市場商品と農産品の価格格差。それ自体が騙しであるが、この騙しこそが市場拡大の固有の原動力である。
・この他に、科学技術と勤勉性が、市場拡大のモーターとして取り上げられるが、これらは概ね、民族性とも連動するファクターでもある。日本人は科学技術と勤勉性こそが市場の原動力であると考えがちであるが（事実、日本人のとりえはとりわけ勤勉性しかないのだが）、近代市場拡大の本流は、略奪と騙しという西洋の民族性を背景としているという事実を見失ってはならないだろう。

　
この騙しのテクニックの発展形が、諜報機関やマスコミを利用した共認支配者の姿です。

　
世界中を巨大市場化していく諜報機関より抜粋

＞現在の世界の政治を管理運営しているのは、ワシントンの「グローバリスト」と呼ばれる官僚たちと、シンクタンクの戦略学者たちである。グローバリズム（地球主義）というのは、世界の警察官と自らを任じ「アメリカの力で世界を管理・支配・指導していく」という思想である。
（中略）
グローバリスト官僚たちは、多国籍企業を所有するニューヨークの財界人たちの利益を守るために献身しているのである。（100181）
　
この官僚の中心舞台がアメリカ情報機関の中枢であるＣＩＡ（中央情報局）である。アメリカの力とは今や武力ではなく経済であり情報戦略にある。
　
（中略）
　
この視点に立てば、世界を牛耳っているのはアメリカ本体ではなく、略奪集団である勝組メガ企業とその諜報組織である無国籍と化した情報機関であると見ることもできる。
　
そして、世界をアメリカ化＝市場化していく張本人（カビ）はその中にいる。アメリカという巨木がそのカビによって倒される日は近いのかもしれない。
　
＞市場はどこまでも私権闘争の抜け道でしかなく、従ってそれ自体では決して自立して存在できず、国家に寄生するしかない。だから、市場は、云わば国家というモチに生えたカビである。カビがどんどん繁殖すれば、やがてカビ同士がくっつく。世間では、それをグローバル化などと美化して、そこに何か新しい可能性があるかのように喧伝しているが、それも真っ赤な嘘であって、市場が国家の養分を吸い尽くせば、市場も国家も共倒れになるだけである。国債の暴落をはじめ、その可能性は充分にあると見るべきだろう。(超国家・超市場論１１)

グローバリズムとは、餅に生えたカビに過ぎない。つまり、単なる寄生物であり、食えない代物に過ぎないという事です。しかし、黙っていれば誰も食べないようなカビが、何故ここまで広範に流布され、受け入れられて行くのでしょうか？
　
そこにも、実に巧妙な「騙し」のカラクリが仕込まれているのです。
　
２．どちらに付こうとも同じ結果になる仕組み
【図解】金貸しによる特権階級支配の仕組みより抜粋

重要なキーワードは、「見せかけの左右対立」です。
私達の周辺を取り巻く環境を、ちょっとだけ注意深く見て下さい。同じ人間の作っている組織が、見事に２項対立する形で振り分けられているのです。
　
・与党と野党。２大政党制。右派と左派。タカ派とハト派。
・企業と労働組合。
・民主主義と社会主義。　・資本主義と共産主義
・宗教対立　・人種差別　etc.
　
このような対立は、絶えず争いの種を植え付けます。同じ人間同士を敵対的関係に落とし込み、どちらに付こうが、相手を否定する意識が増長されていく構造になってしまうのです。そして、争いの耐えない所ほど、多くの金が動きます。つまり、秩序が不安定である程、金儲けのネタが増える仕組みになっているのです。
　
つい最近、元CIA職員による内部情報暴露・亡命がニュースを賑わせていますが、少なくとも諜報機関の存在は以前から認知されており、マスコミには報道されない不都合な真実の多くは、こうした裏世界で歴然と情報収集、情報操作が行われているのです。（参考：世界を監視する米国ＮＳＡ事件から明確になったオバマ・ロシア・中国の関係・・）

　　
とは言え、裏世界の事も今やネットを通じてかなり認知されるようになってきました。
あれ？全然裏世界じゃ無くなってきている？
　
そうなんです。一つはインターネットという媒体の発達により、情報の発信源が無限に広がった事が理由に挙げられます。しかし、裏情報は一体誰が発信しているのでしょうか？当然ながら、意図的に情報発信をしている主体が存在する事だけは確かな事実です。
　
しかし既にネット世界は情報の洪水と評されるように、あまりの情報量に溺れて、何が本当のことなのかさっぱり解らなくなってしまいました。ここで重要となるのは、発信される情報そのものよりも、その背後に託された意図を読み解く事です。
　
例えば「陰謀論」。世の中の怪しい動きの背後には巨大な権力が絡んでおり、全ては仕組まれた出来事であるといった言説が流布される。すると、そんな事は現実的に有り得ない、といった反証が塗り重ねられる。
これも、いつの間にか見事に「対立軸」に分けられてしまいます。こうなると判断がつかなくなる為、どちらも無かったことにしよう、と捨象されてしまう。工作を仕掛けた側からすれば、実に好都合な結論が待ち受けています。
　
インターネットのような万能ツールも、逆手に取られるとマンマと騙されてしまうんですね。
　
さて、頭が混乱してしまいそうなので、一旦ここまでの状況を整理しましょう。

　
概ね、こんな流れの中に今私たちは生きています。まぁ、直接関係無いからいいじゃん、と思いがちですが、あながちそうとも言い切れないから厄介。例えば、有耶無耶のままに進められているTPPや原発再稼働等も含め、庶民にとって大事に成りかねないような事であっても、利権構造の元で取り決められている実態があるからです。もっと言えば、先進国共通で無尽蔵に発行され続けている国債は、国の借金。つまり、私達やその子ども達が将来に渡って収めるべき税金の前借りを勝手にしている訳です。真面目に働いている人ほど、損をするシステム。これが現実です。
　
３．必要なのは「事実の追求」
これら、膨大で壮大な騙しの世界にも、弱点はあります。嘘は大きくても、バレる。つまり、「事実認識」さえあれば、的確な状況認識に基づく判断は可能です。本シリーズ「大転換期を生き抜く」為にこそ、必要不可欠な認識と言っても良いでしょう。そもそも、ネットの普及する以前では知るよしも無かった情報源があっという間に拡散する時代になった訳で、これもまさに大転換期の一現象と捉えられるのでは無いでしょうか。
　
改めて、グローバリズムの流れに便乗した世界的な詐欺の事例を下記に示しておきます。
　
圧倒的な危機をちらつかせて新秩序を捏造　⇒地球温暖化詐欺　
国破れてTPP在り
ロシアはピークオイルがシオニストの嘘だと証明した
世界経済を「金貸し支配」という視点から読み直す（ドルショック→オイルショック）
大富豪たちの新たな食糧支配構想２
水問題の概要と、サイト内インデックス(2)
「テロとの戦い」は、アメリカ軍産複合体の金儲け
世界中で戦争が起きるのを、アメリカが心から待ち望む理由
日本しか買わない「タミフル」という薬
新型ウィルスは生物兵器であることを自分からばらした米国
国際金融家が共産主義を広める利益１（政治的側面：対立構造を持ち込み“奥の院”化）
国際金融家が共産主義を広める利益２（経済的側面：“大きな政府”のビジネス合理性）
　
ざっと事例を挙げてみましたが、これらは極一部に過ぎません。過去、世界中で引き起こされてきた戦争や暴動、様々な人災の尽くは、意図的に仕掛けられたものであると認識すべき出来事です。
　
しかし、ふと気付く事があります。人類社会もそれなりに発展をしてきた訳で、今は整然と国境が敷かれ、各国ごとの民族性というアイデンティティーも認められるレベルに到達しています。当然、人間も生物として土着性を持ちながら環境適応してきた歴史があるのです。にも関わらず、上記事例の全てに当て嵌まる事があります。
　
わざわざ、国境を超えてまで大騒ぎを引き起こしているでは無いですか！
　
これこそが、金貸しの取り得る戦略なのです。元々、遊牧民を出自とする商人の発展形が、今の金貸しだと言われています。つまり、どの国にも属さずして存在し得る勢力だと言えるのです。なので、彼らは基軸通貨国であるアメリカでさえ、旨味が無くなれば捨ててしまえ、くらいに思っているのではないかと思います。それくらい特殊な立場に居るからこそ、「国家を相手に金を貸す」ようなアコギな商売が平気で行えるのでしょう。
　
４．大転換期への備えとして必要なこと
さて、これらを俯瞰してみると、海を超えて入ってくる情報ほど怪しい、という見方が成立しますが、ここでさらに冷静な視点が必要になります。騙されているのは、海の向こう側の庶民も同じである、という点です。世界中を見渡しても、恐らく「心の底から戦争したい」などと考えている人は極めて稀であり、殆どの人は安定秩序を望んでいるのだと思います。
　
とすれば、闘うべき相手は「平気で人々を騙す勢力（＝金貸し）」のみに絞られていきます。そして、彼らの弱点は「事実認識」そのものです。簡単に言えば、庶民が巧妙な騙しに引っかからなくなるだけで良いのです。例えば、最近テレビを見るのを止める人が増えていますが、それだけでも大きな効果が出てくると思います。テレビを止めるだけでも、五感が研ぎ澄まされ、必要な情報は人づてで自然と入ってくるようになったりします。また、海外との交易が無くなったところで、実は殆ど困らないという事にも、きっと気付きます。
　
日本は無資源国だから輸入に頼らざるをえない、という声が時たま聞こえてきますが、本当にそうでしょうか？
　
身の回りにあるものだけで工夫を凝らして生活するのが、生き物としての本来の姿です。環境が大切だと言うならば、尚更そうすべきでしょう。わざわざ、高エネルギーを消費して運んできたもので得る「利便性」なるものが、如何に欺瞞に満ちた発想であることか。
　
余計な情報を取り払った時に見えてくるもの。周りに居る人という存在の有り難さ、ありのままの自然環境の素晴らしさ。今目の前にある現実だけでも、人は十分に充足が得られるのです。そして、経済破局などの起こりうる最悪の事態に備える為にも、日々人間関係の構築（＝共認形成）に真摯に取り組んで行きましょう！
　
「医食農同源」
天変地異に備えるべきは、日頃からの共認形成