2021年01月01日
‘20米大統領選は、アメリカを分裂・解体させるために“暴動”を起こす起爆装置
あけましておめでとうございます。
旧年中は本ブログ「これからは探求の時代」を愛読いただきありがとうございます。
本年も引き続きよろしくお願いいたします。
昨年2020年は、本当に何が起こるかわからない、時代の急変期に突入し「先読み力・見通し力」が勝敗を決することを生々しく感じた一年でしたが、急変期こそ実現の時代。
今こそ、マスコミから流される情報、常識に惑わされず、みんなで事実を探求することが求められる時代です。
そのためにも、今年は世界情勢から目が離せません。
新年の初記事は、「‘20アメリカ大統領選」の背後構造・目的に切り込みます。
昨年12月14日の選挙人投票でバイデン氏が過半数を獲得し「勝利が確定した」と報道されたが、日本のマスコミは米マスコミ（CNN等）のバイデン勝利報道をそのまま垂れ流しているに過ぎない。しかも“民主主義の勝利”だという。
しかし、（マスコミは報道しないが）州と群の選挙結果の不一致（トランプが圧勝）→集計プログラムの不正、投票所名簿に死人が多数や本人確認無しの期日前投票、様々な投票所での不正動画など、挙げればきりがないぐらい不正が明るみに出ており、「組織的な大規模の不正選挙」が行われたのは確実。
Ｑ．にもかかわらず、連邦最高裁はトランプ陣営の訴訟を悉く門前払いした。なぜか？
テキサス州など多くの州が激戦4州の「不正選挙」の訴訟を起こしたが門前払いされた。最高裁は裁判を行うに値しないと、トランプ陣営の訴訟を悉く受け付けなかった。
しかし、このことによって不正選挙の疑惑は沈静化するのだろうか？
アメリカにおいて「民主主義」は錦の御旗であって、ここだけは譲れないとする良識ある大衆は多い。
また、アメリカはこれまで散々に戦争を行ってきたが、どの戦争も大義名分として「米国の民主主義を守る、世界の民主主義を守る」で、米軍兵士が命を賭けて戦争を行う錦の御旗である。そのため、軍（や警察）には民主主義を根底から犯す不正選挙は許さない→トランプ支持は多い。
最高裁の審査することを受け付けもしない姿勢は、民主主義の根っ子に抵触する。そして民主主義の拠り所となる司法機能への不信を高める。
不正疑惑が解消されるどころか、トランプ支持の州、民主主義を信奉するアメリカ大衆、軍（と警察）に、組織的・大規模の「不正選挙」が行われたとする意識を高めるのではないだろうか。
そうだとすると、最高裁が不正訴訟を受け付けない方が、「民主主義を守る」を錦の御旗に、米国内に暴動から分裂・解体を加速させる可能性がある。
逆に、最高裁が受け付けた場合は、一旦は民主主義を信奉する大衆意識は落ち着き、長期にわたる裁判闘争の決着が着くまで暴動が沈静化する可能性がある。
これが、連邦最高裁がトランプ陣営の訴訟を受け付けない意図であろう。
Ｑ．‘20米大統領選の不正選挙の本当の狙いは？
トランプの背後にいる“奥の院”による「アメリカや中国などの大国の分裂・解体→帝国を解体して、民族自決・自主自律の小国家に移行させる」
【実現塾】コロナ勢力⇒世界はどうなる？３（世界の大転換と奥の院の計画）
【２】奥の院は、お金が支配する世界を終わらせるために、コロナで経済を破壊して基礎保障制度を実現するつもりですが、それを実現するための手順は？
◎株式大暴落→中銀廃止・国家紙幣発行⇒基礎保障制度。【３】奥の院は、世界の生産力を半減させて環境破壊を阻止しようとしています。同時に、アメリカや中国などの大国を分裂・解体しようとしていますが、それらを実現するための手順は？
◎工業都市の破壊と有力州の独立による帝国解体。
⇒まずはアメリカの有力州（まず民主党知事の州、続いて共和党知事の州）が独立を宣言。
→トランプは国境に軍を派遣するだけで発砲はせず、結局、独立を承認する。
→それを見て、中国の有力省（上海・広州などのロスチャ勢や、瀋陽軍区・蘭州軍区などの反中央勢）も相次いで独立を宣言。
→それに紛れて、イタリアのベネチアやスペインのバルセロナも独立。
◎手順は、ex.原発メルトダウン、シリコンバレー殲滅、世界のネット網を破壊、洪水と干ばつ。【４】結局、奥の院は何を目指しているのか？
・お金の支配を終わらせて、人々の思考を解放する。
・市場の拡大を停止させて、環境破壊を阻止する。
・帝国を解体して、民族自決・自主自律の小国家に移行させる。
アメリカを分裂・解体に向かわせるには、まずアメリカ国内で“暴動”を起こさせる必要がある。そのために、
①：民主党の大掛かりな不正選挙を誘導し「グローバリズム VS ナショナリズム」の対立構造を煽り、トランプ、バイデンのどちらが勝とうがアメリカが分裂するように仕組んでいる。（※リンク）
②：更には、連邦最高裁の訴訟の門前払いによって、トランプ、バイデンのどちらかが勝つ決着がつかなくても、「民主主義を守る」を御旗にした暴動→分裂・解体に持ち込む。
③：不正に対する世論の非難が広く大きく高まれば、１月6日に選挙人投票で激戦７州（ミシガン、ジョージアなど）の判断で、一転してトランプ側になる可能性があり、そうなるとバイデン側（ニューヨーク、カルフォルニアなど）が暴動→独立運動が起こる可能性は高い。
④：不正選挙に外国（中国）の関与が明確になると、トランプによる非常事態宣言・軍事法廷もあり、そうなるとバイデン側の民主党が逮捕されていく。そうなってもバイデン側勢力が暴動→独立運動が起こる可能性は高い。
⑤：その前に、株式の大暴落も仕組まれており、株式大暴落→倒産→失業が急増し、（日本と違いアメリカの国民性から）アメリカ国内に暴動が起こる可能性もある。
あらゆる局面での包囲網が進められており、今年、アメリカは暴動→分裂・解体が加速されていく。
by 麻丘
- posted by komasagg at : 6:00 | コメント (0件) | トラックバック (0)
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