本当に自分の頭で探求しなければ、一握りの権力者に都合のいいように簡単に騙され洗脳される。
今回は、その典型的な事象「人為的CO2による地球温暖化の脅威論」についてです。

未だに人間活動のCO2増加によって地球が温暖化すると信じている人が多くいるが、これは一から十まで嘘である。ただ注目すべきは、まったくのデタラメ、嘘もマスコミと学者を使って世界的に広めれば、いとも簡単に人々を騙して洗脳することができることを実証したこと。これは現在のコロナ騒動も同じである。

地球温暖化の脅威論は、物的豊かさが実現され市場が拡大停止を余儀なくされる1970年代に入り、国連が主導して準備し世界的に登場する。
◎1979 年～第 1 回世界気候会議：
スイス、ジュネーブで国連傘下の世界気候機関(ＷＭＯ)が、各国に対して人為的な気候変動の予見とその防止策の実施を求めた会議を開催。ＷＭＯ総会で世界気候計画が採択。
◎1985 年～フィラハ会議：
オーストラリア、フィラハで国連環境(ＵＮＥＰ)が、科学者による地球温暖化に関する初めての国際会議を開催。21 世紀後半に地球の平均温度の上昇が人類未曾有の規模で起こり得るとの声明を発表。
◎1988 年～変化する地球大気に関する国際会議：
カナダ トロントで 46 各国の政治家、研究者による地球温暖化会議を開催。ＣＯ2 排出量を 2005 年までに 1988 年比 20％削減する事を提案。
◎1988年～ＵＮＥＰとＷＭＯが共同で気候変動に関する政府間パネル(ＩＰＣＣ)を設立：
「温室効果ガスをこのまま大気に排出し続けると、生態系や人類に重大な影響を及ぼす気候変動が進む」と警告。このことが注目を集め世界に広がっていった。

しかし、人為的ＣＯ２増加によって地球温度が上昇することは、科学的にあり得ない。
地球の気温を長期的に見た場合、太陽活動の変動、地球の太陽を巡る軌道の周期的変動（ミランコビッチサイクル）により、地球が太陽から吸収するエネルギー量が変化して、まず気温が変動し、続いて海洋表層水温が変動する。海洋表層水に含まれている二酸化炭素やメタンなど、比較的水に溶けにくい気体が海洋表層水温の変動に伴って、大気中に放出され、大気中の濃度が変動する。
★【 太陽放射の変動 → 気温の変動 → 海洋水温の変動 → 大気中のＣＯ２濃度が変動 】

短期的な30年間の観測結果からも、気温の変動が先行し、半年から一年後にこれに追随して大気中のＣＯ２濃度が変動している。

地球温暖化の脅威論は、少なくとも4段階に嘘がある。
①大気の温室効果物質のうち、CO2の占める割合は小さいこと。
②その大気中のCO2も、大気と海洋の循環による自然CO2が殆どで、人為的CO2はごく僅かであること。
③そして、地球の気温が上がるから大気のCO2が増加する因果関係であって、CO2が増加するから気温が上昇するわけではないこと。
④そして、現在の地球の気候は温暖化しておらず、逆に寒冷化に向かっていること。
★そして何より重要なことは、地球温暖化の脅威を煽る内容は、何も現象として起こらなかったという事実である。

人為的CO2による地球温暖化の脅威論は、市場拡大のためのものでしかない。実際、行われたのはCO2削減を大義名分として、原子力発電の推進、排出権など、利権絡みの地球温暖化“市場”を生み出したに過ぎない。

以下、「長州新聞『地球温暖化の脅威煽る言説の結果は？　ことごとく外れた「2020年まで」の予測』　2021年2月2日」より引用

■「カーボンゼロ（脱炭素）」に行き着いた道のり
「地球温暖化」の主原因が化石燃料によって排出されるＣＯ２にあり、ＣＯ２を削減することが全人類的課題であるという説は、ＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）とマスコミの一貫した統一論調だが、科学界の定説ではない。太陽活動が気候変動の主要因だとする気候学や地球物理学者は、これに異を唱えている。気候は非常に複雑な科学であり、わからないことが多いのだ。しかし、ＩＰＣＣとそれに参画する環境保護団体は「結論ありき」として、異説を「懐疑論」だと排斥し威嚇する向きもある。産業界が「脱炭素（カーボンゼロ）」を掲げて再生エネルギーへの転換に拍車をかけるなかで、「地球温暖化」問題がもはや科学から離れた営利追求の具となっていることが、だれの目にも明らかとなってきた。

昨年は、数十年前にＩＰＣＣやメディアが「２０２０年までに地球温暖化で甚大な影響を受ける」と衝撃的に宣伝したさまざまな予測が、ことごとく外れたことが確認できる年となった。アメリカの『ＰＪメディア』（昨年１２月２８日）の解説をもとに、そのいくつかを整理してみた。

■「世界の平均気温が３℃上昇する」
１９８７年、カナダの新聞『スター・フェニックス』は、ＮＡＳＡのゴダード宇宙研究所のジェームズ・ハンセンを取材し、「２０２０年までに、地球の平均気温が約３度上昇し、さらに極端に気温が上昇する」と予測した。米議会で温暖化論議の先陣を切ったハンセンだが、そこで「これから１５年から２０年以内に過去１０万年よりも暖かくなる」とも語っていた。
事実はどうか。アメリカ海洋大気庁（ＮＯＡＡ）の発表では、１９８７年からの地球の平均気温の上昇は０・４４℃でしかなかった。

■「大気中のＣＯ２濃度が二倍になる」
１９７８年、ワシントン大学のマインズ・スツーバーの「大気中のＣＯ２濃度は２０２０年までに２倍になる」ので化石燃料の開発を制限するのが経済的だという論文が英科学誌『サイエンス』に掲載された。１９７８年３月の大気中のＣＯ２は３３５ｐｐｍだった。
しかし、アメリカ海洋大気庁（ＮＯＯＡ）の２０２０年２月の発表では４１３ｐｐｍ、実際の濃度上昇は２３％でしかなかった。

■「キリマンジャロの雪が消滅する」
２００１年、カナダの新聞『バンクーバー・サン』は、「キリマンジャロの雪は２０２０年までに消滅する」と書いた。オハイオ州立大学の地質学者であるロニー・トンプソンは、「２０１０年から２０２０年の間にすべての氷がなくなるだろう。これはおそらく控えめな見積もりだ」と述べた。アル・ゴアはドキュメンタリー『不都合な真実』（２００６年）で「２０２０年にはキリマンジャロには雪が降らない」と語っていた。
事実はどうか。キリマンジャロには今も雪も氷もある。イギリスの『タイムズ』紙は２０２０年２月、「キリマンジャロの雪の持続力はアル・ゴアの悲観的な予測を覆す」と報じた。

■「雪を見たことのない子どもたちになる」
イギリスのイースト・アングリア大学の気候研究ユニットの上席研究科学者ヴァイナーは２０００年３月、「イギリスでは雪が降るのは非常に稀となり、子どもたちは雪が何であるかを知らなくなる」「イギリス人は２０年後には雪に不慣れになり、いったん雪が降れば大混乱になる」と述べた（英紙『インディペンデント』）。
だが今でも雪は降っているし珍しくもない。スコットランドではいくつかの地域で２０２０年初旬までに約１０センチの雪が積もった。スコットランドの鉄道では２１３台の車両で構成した除雪車が毎年活躍している。

■「北極の氷が消失する」
２０１３年４月、ＮＯＡＡの科学者は「２０２０年から２０４０年以降の氷のない北極圏の範囲」を予測し、「北極の氷の消失は２１世紀の後半ではなく前半に発生する可能性が非常に高い。１０年から２年以内に消失する可能性があると結論づけるのが合理的だ」とのべた（米紙『ランカスター・イーグル・ガゼット』）。マスコミはそのためシロクマが絶滅するといって、子どもたちを悲しませた。
事実はどうか。コロラド大学ボルダー校の国立雪氷データセンター（ＮＳＩＤＣ）によれば、２０２０年９月の北極海には、年間最低で３９０万平方㌔㍍の海氷があった。シロクマはこの間、夏の海氷の減少のもとでも２０年前の２０倍にまで急増している。英ビクトリア大学のスーザン・クロックフォード博士（生物・動物学者）は、春にエサを得たシロクマは晩秋・初冬に海氷がなくても生きていけるからだとのべている。

■「氷河が消滅する」
『ロサンゼルスタイムズ』（２００９年３月）は、「米国地質調査所のダニエル・ファグレがモンタナ州のグレイシャー国立公園の氷河が２０２０年までに消滅すると予測した」と報じた。グレイシャー国立公園には、この特筆される氷河が２０２０年までになくなることを警告する看板が立てられた。
だが２０２０年が来るまでもなく氷河が存在することが明らかなことから、公園は看板を変更しなければならなくなった。しかし、「資金不足」を理由にやらずにきていた。２０１９年になって、もっとも目立つ看板を変更したが、他の２カ所の看板を入れ替えることができずにいる。

■「海面上昇が６０㌢に達する」
米国環境保護庁のタイタスは１９８６年、「フロリダ周辺の海面が２０２０年までに６０㌢上昇すると予測した」と語った（米紙『マイアミ・ヘラルド』）。
しかし、ＮＯＡＡによると、実際にはその間の海面上昇は九㌢だった。また、海面上昇によって２０００年までに多くの国の沿岸の主要都市が水没するという国連の予測はとっくに失効している。
２０１８年には小さなモルディブ諸島や、ツバルなどミクロネシアの諸島が波の下に沈むと警鐘が鳴らされた。しかし加速度的な海面上昇は生じなかったばかりか、サンゴ堆積や干拓などで面積を広げてさえいる。

■「太平洋諸島の経済が破綻する」
２０００年１０月、環境保護団体「グリーンピース」は、「今後２０年間で少なくとも１３の太平洋小島嶼国で大規模な経済的衰退を引き起こす可能性がある」と予測した、と豪紙『ザ・エイジ』が報じた。同記事では「地球温暖化は太平洋のサンゴ礁のほとんどを荒廃させ、小さな太平洋諸国の観光産業と漁業を壊滅させる」が、そのなかでも「最も脆弱な太平洋諸国はツバルとキリバスだ」と書いていた。
しかし、漁業権収入を重要な経済の柱としてツバルは２０１９年、「前例のない６年連続の経済成長」となった。同様に、キリバスも過去５年間、「健全なＧＤＰ成長」を遂げたと報じられている。

日本でも１９８０年代から９０年代にかけてこうした衝撃的な予測とともに、「ＣＯ２による温暖化で雪が降らなくなり、冬季オリンピックは開催できなくなる」「現在よりも夏が１カ月長くなる」「猛暑が１０月中旬まで続き、京都の紅葉の見頃はクリスマスの時期になる」などの、今となっては荒唐無稽な予測が飛びかった。
しかし２０００年代に入って地球の気温上昇が横ばいとなり、ＮＡＳＡの衛星観測で南極の氷が増え続けていること、南極の氷融解が海面上昇の原因にならないことなどが判明した。そうした現実の前で、ラトガーズ大学のフランシス（環境活動家）が「地球温暖化は降雪を増やす」と説明したのを機に、どんな異常気象にでも対応できる「気候変動」の名で「カーボンゼロ（脱炭素）」のキャンペーンが展開されるようになった。

ｂｙあさおか