2021年11月04日
世界情勢 ～コロナに次ぎ「エネルギー（→食糧・資材）の総量規制」による経済破壊
世界は、（奥の院の意向に沿った）プーチン（ロシア）・習近平（中国）の民族派勢力が、欧米に代わり主導権を握り、（ロスチャイルドなど）金貸しに操られた資本主義の枠組みを終わらせることに着々と向かっている。
◆奥の院の狙い（※リンク）
（※市場論・国家論５．金貸しから王侯・貴族＝金主（奥の院）へ）
奥の院の狙いは、行き過ぎた市場拡大による環境破壊・肉体破壊そして精神破壊を引き起こしている金貸しの世界支配を終わらせること。
その手順は、
【１】経済を破壊し、国家紙幣⇒基礎保障制度を導入することで、（ロスチャイルドなど）金貸しに操られた金融資本主義を終わらせる。
⇒経済破壊→株式・国債の大暴落→中銀廃止・国家紙幣発行⇒基礎保障制度
【２】市場拡大、環境破壊の主因である膨らみすぎた人口の削減
⇒コロナ→ワクチン接種→人口削減→市場縮小
【３】大国（アメリカ・中国）を分裂・解体し、民族自決・自主自律の小国家に移行。
⇒①大国から金貸しに操られた市場派を一掃し民族派の大国に転換。
⇒②市場派を一掃した後、世界的に戦争廃棄の非戦条約を結ばせ、大国であることの必要性を無くす。
⇒③大国の共通項は多民族で、民族派→民族自決→民族単位の小国家群に分裂させる。
◆金融の総量規制
コロナによる経済破壊はボディブローのように効いているが、これだけで経済破壊→株式大暴落→国家紙幣までの決め手に弱い。
その中にあって、習近平の権力行使で（不動産バブル潰し⇒金融機関の貸し出し総量規制）、恒大集団不動産が経営危機。桁違いの破綻額33兆円、中国GDPの25％超のｻﾌﾟﾗｲﾁｪｰﾝ全体へ波及するほどで、恒大集団が倒産に至れば、世界同時の株式大暴落の号砲になる可能性がある。
そうなれば、中銀廃止・国家紙幣発行⇒基礎保障制度の流れが世界的に加速する。
しかし、ロスチャイルドなど金貸しとそこに群がるハゲタカ市場派勢力は大打撃を受けるが、所詮は金融バブル崩壊であり、実体経済への破壊度合いは正確に読み切れない。
◆エネルギー（→食糧・資材）の総量規制
（米軍のアフガニスタン撤退など）中東は米国に代わって中国とロシアがほぼ手中に収めた。
それを機に、石油、石炭、天然ガスの総量規制によりエネルギー価格が世界規模で暴騰している。一年前に比べ原油2倍、石炭3倍、天然ガス4.5倍。
エネルギー価格が高騰すれば資材も上昇する。同期間でアルミニウム1.6倍、銅1.4倍。
更に、資源価格が高騰すれば食糧が値上げとなる。同期間で小麦1.3倍、砂糖1.6倍、大豆1.3倍、鶏肉1.7倍、牛肉1.3倍、パーム油1.6倍。
更に、円安（対ドル）が進行している。世界的な資源価格の高騰による輸入価格の上昇に円安が加わると、日本の消費→実体経済は深刻に影響する。（→庶民を直撃）
そして、それを後押しする世界洗脳が「COP26⇒地球温暖化⇒脱炭素」。
◆金貸し潰し⇒中央銀行を潰す
エネルギー、食糧、資材の現物の供給制限による「生産力の急減」は、バブルの投機経済の破壊では済まず、実体経済に大きな打撃を与える。
そのため中央銀行は更に「量的緩和（ＱＥ）」を発動するが、それにより「長期金利」は上昇し、「国債」が暴落する可能性が高い。そうすると「中央銀行」はもたなくなり「国家紙幣」の発行につながっていく。
金貸しの牙城である中央銀行を破綻させることさえできれば、（ロスチャイルドなど）金貸しの世界秩序を潰せる。
2年前からのコロナ禍に次ぎ、エネルギー（→食糧・資材）の総量規制による実体経済の破壊の画策は、金貸し一掃⇒中銀破綻→金貸しに操られた金融資本主義を終わらせるプロセスである。
- posted by asaoka at : 21:58 | コメント (0件) | トラックバック (0)
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