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2012年08月09日

【新しい潮流と新理論の必要】12.理論収束の実現基盤と突破口(必要なのは、実現構造を読み解く史的実現論)

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皆さんこんにちは 😀
これまで11回に亘って紹介してきた『理論勉強会』のテキスト紹介シリーズ。今回も【日本を守るのに右も左もない】さんから紹介させて頂きます。
そして、なんと今回の記事でシリーズ最後となります 😥 。これまで読んできてくださった皆さん。本当にありがとうございました
さて、最後を締めくくるテキスト12「理論収束の実現基盤と突破口(必要なのは、実現構造を読み解く史的実現論)」では、今、新理論が求められていること、その期待に応える理論とは史的実現論であることが示されています。
現代社会は、市場崩壊、原発問題、教育問題など多くの問題を抱えていますが、政府、学者からは何の答えも示されていません。そんな中、私たちの「この社会を何とかしたい」「答えが欲しい」といった答え欠乏は募るばかりです。この何とかしたいという想いから、まずは事実を知りたいという意識が高まっており、例えばツイッターでは数多くのマスコミでは報道されない事実情報が発信され、情報共有が進んでいます。
しかし、今のツイッターを含むネット界では政府批判など、否定の論理に留まっており、近代観念からなんら代わっていません。今必要なのは、その事実が何故生じたのか、その根本原因を追究し、どうする?といった答えを導く新論理です。
その新理論とは、一体どのようなものなのか?どう構築されているのか?何故必要なのか?知りたい方は続きを是非お読みください。ぽちっと応援よろしくお願いします。

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いかに観念支配を徹底させようとも、人々の意識を完全支配することはできない。潜在思念が変化してゆくからである。
私権の終焉によって生起した本能回帰・共認回帰の潮流は、その潜在思念に応合した言葉を生み出してゆく。すでに、「もったいない→節約・食抑」あるいは「役に立ちたい→社会を良くしたい」等の言葉が浮上してきており、それらは、構造概念ではなく価値観念に過ぎないが、すでに若い世代では、それらの言葉=観念が、同じく価値観念に過ぎない「恋愛」「自由」「個人」等の近代観念を圧倒しつつある。
どうやら、動かなかった観念が動き始めたようである。

「とにかく出世がしたい」「三度の飯より人事の話がすき」というような私権時代が終焉して、人々の意識の奥底では、本能回帰、共認回帰の意識潮流が生起しました。その中身は「もったいない」や「役に立ちたい」という新しい可能性を切り開く人類本来の潜在思念が顕在化し、ついに時代が動き出したということです
 
参考記事:食べなければ死なない①
食べなければ死なない②

「役に立ちたい」という言葉に象徴される、周りの期待=課題に応えようとする課題収束の潮流は、期待に応えるための能力の欠乏を蓄積させてゆく。
さらに期応収束⇒課題収束を強める新しい世代は、どんどん同類課題を感取する感度を高めていき、遂に’11年、原発災害と統合機関の暴走を目の当たりにして、一気に社会統合期待を上昇させた。
彼らは、化石化した専門家を尻目に「自分たちで、どうにかしなければ」という統合課題を自らの課題として肉体化させつつある。この統合期待は、必然的に、それを実現するための答えの欠乏を蓄積させてゆく。
現実課題の中で蓄積されてゆく能力欠乏と、統合期待の中で蓄積されてゆく答え欠乏は、ともに答えを出すための道具=概念装置あるいは実現基盤を提示してくれている新理論の探索へと先端収束してゆく。従って、新理論が登場しさえすれば、理論忌避の壁は一気に突破され、社会統合課題を自らの課題とした人々が新理論に収束してゆくのは必然である。

この意識潮流を顕著にしたのが、昨年の東日本大震災です。1995年の阪神・淡路大震災と比較してみます


◆1995年の阪神・淡路大震災のときは、既存組織の活動が目立った。例えば、神戸に拠点を置く山口組が被災した市民を対象に自主的に炊き出しを始めたり、地元の金融機関が無担保で生活資金を貸し出した。(1年以内にほぼすべての人から返済されたという事実がある。)このような事象をきっかけに、我々日本人が自らの民族性を意識すると同時に日本人の意識と日本社会の安定性を世界に示すことになった。

◆一方東日本大震災では、政府が有効な支援が取れない中で、若い世代が中心になって組織を創り、被災地に向けて有効なネットワークを作っていった事象が多々見られました。これは政府に頼らず「自分たちがどう動いたら、地域の人たちに手を差し伸べていけるのか」と自分たちの手で新しい社会統合ネットワークを創り上げようとする気運の現れであると言えるでしょう。


 
02年から仲間収束→課題収束という新しい意識潮流を受けて、11年の東日本大震災では、新しい社会統合に向けたネットワーク作りへの萌芽が見え始めました。


参考記事
震災後、みんなの意識が、ネットを中心に統合されていく感じ。日本人のモラルに世界が驚く①

シリーズ大震災復興~日本企業の底力!3-2~震災後見えてきた日本人の可能性と特権階級との断絶

この社会的な統合期待の高まりに応えて、新理論が登場してくるのは時間の問題である。なぜなら、そこにしか可能性がない以上、その可能性に収束するのは生命の摂理だからである。
しかし、近代観念をメシの種にする専門家には期待できない以上、新理論は素人の手で作ってゆくしかない。さらに、「自分」観念に囚われた観念派にも期待できない以上、新理論はこれまでほとんど観念思考などしたことがない普通の人々が協働して構築してゆくしかない。
周りの期待に応えて現業課題を突破するためには、より鋭い切り口が求められるが、そのためには、より深い状況認識が必要になる。そして究極的には、歴史的に塗り重ねられてきた人類の意識の実現構造と社会の実現構造の認識=史的実現論が、最強の武器となる。とりわけ、社会統合課題を実現するためには、この意識と社会の実現構造の認識=史的実現論が不可欠となる。
新理論は、人々の実現期待に応えられる理論=現実に使える理論でなければならない。従って、現実から乖離した近代観念をはじめとする全ての架空観念は全的に否定され、ゼロから新理論を構築してゆくことになる。そのためには、現実世界を動かす実現の構造を発掘できるまで、徹底して人類史を(必要ならサル社会や生物史まで)遡って、歴史事実を収集し、それを法則化=構造化する必要がある。
もちろん、1人では不可能だが、幸い先人の手で多くの歴史事実が既に発掘されており、数十人で協力して歴史事実を収集すれば、論理が整合する実現構造を構築することは決して不可能ではない。
現に類グループは、40年に亙って歴史構造の解明に取り組み、新しい共認社会を実現するための実現基盤=史的実現論を提示できる段階に達した。この史的実現論は、人々が自分で答えを出せるようになるための基本的なOS=概念装置であり、人々が実現課題⇒実現方針を見つける上で、最強のツールとなるはずである。
もちろん、理論は無限に進化してゆくものであり、現在もるいネット「実現論の塗り重ね板」において、少しずつ塗り重ね=改良が進行中である。そのようにして皆の手で精錬されてゆく『史的実現論』こそ、共認社会を実現に導く羅針盤であり、この新理論の下に結集した新しい共認勢力こそ、共認社会を実現してゆく中核勢力となる筈である。

社会統合課題=「社会をもっと良くしたい」「みんなのもっと役に立ちたい」という意識を実現していくには、新しい時代を切り開く概念装置=『史的実現論』を学ぶ勉強会がとても重要になってきます。もちろん概念装置はこれから勝ち残る企業にとっては必要な能力になります。

現にこのテキストを使って「外圧=内圧」などの新しい概念を学び始めた企業の若手の皆さんから、るいネットの経営板へと多くの気付き投稿がなされています。
【大起エンゼルヘルプ 第1回エンゼルカレッジ開催後報告♪ 】
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いかがでしたか?
現在も皆の手で塗り重ね続けられている『史的実現論』。次代を切り開く可能性はまさにそこにあります。
本シリーズでは、史的実現論=新しい概念装置のほんの一部を紹介してまいりましたが、新概念の有効性を実感し、日々の仕事や組織改革に役に立ててくだされれば幸いです。
本シリーズは今回で最後になりますが、今後とも本ブログをよろしくお願いします。
シリーズのこれまでの記事はこちら
【新しい潮流と新理論の必要】1.これから生き残る企業に求められる能力は?① ~現在は、どのくらいの大転換なのか?~
【新しい潮流と新理論の必要】1.これから生き残る企業に求められる能力は?② ~人類は生物史を覆す大転換を経て、新しい時代に突入しつつある~
【新しい潮流と新理論の必要】1:これから生き残る企業に求められる能力は?③~答えは事実の中にある~
【新しい潮流と新理論の必要】2.私権圧力と過剰刺激が物欲を肥大させた
【新しい潮流と新理論の必要】3.市場の縮小と根源回帰の大潮流
【新しい潮流と新理論の必要】4.本源回帰による活力の再生→共認収束の大潮流
【新しい潮流と新理論の必要】5.自我と遊びを終息させた’02年の収束不全
【新しい潮流と新理論の必要】6.同類探索の引力が、期応収束を課題収束に上昇させた
【新しい潮流と新理論の必要】7.情報中毒による追求力の異常な低下とその突破口
【新しい潮流と新理論の必要】8.大衆支配のための観念と、観念支配による滅亡の危機
【新しい潮流と新理論の必要】9.新理論が登場してこない理由1
【新しい潮流と新理論の必要】10.新理論が登場してこない理由2
【新しい潮流と新理論の必要】11.学校教育とマスコミによる徹底した観念支配と、その突破口

※『新概念勉強会』に興味のある方は、類グループ社会事業部(大阪:06-6305-2222、東京:03-5713-1010)までお問い合わせください

 

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