現在もまだコロナの渦中ではありますが、人々の働き方が激変しています。

コロナ前には600人を収容できるオフィスを持っていたある会社では、現在平均して80人程度の出社となっているとのことです。

これが何を意味するかいうと、人々の働き方が変化するということは、オフィスの価値が変化するということです。

各企業とも、オフィスの価値を再構築する課題が、今後発生してくると考えられます。

コロナ渦で、在宅勤務者が増え、社会的なリモートワークが実現されました。
それにより、働く場所の自由化、新たな働き方、新たな組織統合の芽生えを生んでいます。

これは大きな可能性とも捉えられます。

実際、これまで、対面でないと絶対できないと考えられてきた打合わせも「リモートでやってみると意外とできた」、「慣れれば苦はない」という実例はいくらでも挙げられます。
在宅勤務では、食や運動などの健康志向、本物志向も高まっています。

また、会社と自宅の物理的距離がなくなり、働くと生活が一体化して、子育てがより近くになったという意見もあります。
確かに、（無駄に）どこか１箇所に集まって何かを行うということが軽減されるだけでも、会社の効率、生産性上昇に繋がりそうです。

しかし、リモートの可能性が叫ばれる一方、在宅、リモートだと人との距離、人との絆が薄まっているという意見も当然出てきます。
人類は共認充足なしでは生きていけない動物なので、そのような欠乏が湧いてくるのも頷けます。

同僚と会えないのは寂しい、仲間と食事や飲食したいという気持ちもわかりますが、もっと重要なことがあるのです。

在宅勤務、リモートで唯一できないもの。それは人材育成です。

会社のオフィスという器は、組織と人材があってのものです。
そこを踏み外して、自分にとって、オフィスは必要、不要を考えると完全に見誤ります。
人材が育たなければ、ともすれば社会そのものが成立しなくなるかもしれません。

集団、組織発で見て、オフィスの必要性はどうか？組織と人材どうする？
オフィスの再構築は、とりわけ人材育成、未来に視点を向けて照準を合わせて追求していく必要がありそうです。

以前の記事で、フリーエネルギーについて書きました。
（記事はこちらを参照ください♪：いよいよ明らかになるフリーエネルギーの技術）

周りから反響があったので、少し突っ込んだ内容を紹介します。

たくさんあった質問の一つが「なぜ、そんな発見ができるのか」という内容。

それに対する答えのヒントが「ロシア」です。

「科学といえば、アメリカじゃないの！？」なんて声が聞こえてきそうですが、
はっきり言います。
いつまでもアメリカが世界の先頭を走っていると思っているあなた、「古い」です。
ロシアと聞いてピンときた方は、さすがです。

簡単にいうと、アメリカは「市場拡大第一」で製品開発を続けてきた国。なので、それに反する技術は、
ことごとく「潰されます」。

一方ロシアは、とにかく事実追求。経済力ではアメリカに劣っていましたが、近年、極音速の戦闘機や、飛距離無制限のミサイル、単極子ビームの実用化など、技術開発が凄まじいのです。
そして今や、軍事力では世界トップに立っています。

そんなロシアの技術開発を支えるのが、「スミルノフ物理学」。
この学派が、世界で初めてフリーエネルギーを理論家しました。

先日、お笑いコンビのキングコング西野亮廣さんが、あるＴＶ番組でこう話していました。
「これからの事業はレストラン型からバーベキュー型になる。」
どういうことなのか？

①レストラン型：レストランでは客が高い金を出して、専門家であるシェフが美味しい料理を出して、それを食べる。資金を出す客と、注文に専門家が完全に区分される。

②バーベキュー型：皆で金を出し合って、皆で料理し食べる。多少焦げても不味くても、料理のうち。資金を出す人と、料理する人の区分はない。いわゆる参加型事業。

本格的な事業になれば、全て素人では品質保証ができないので、専門家が組立て品質を確保しながら、如何に素人が参加できる余白を作り出すかが、これからの事業の成功のポイントになるというのです。

それを実現する事業手法として注目されているのが、クラウドファンディング　です。

本当に自分の頭で探求しなければ、一握りの権力者に都合のいいように簡単に騙され洗脳される。
今回は、その典型的な事象「人為的CO2による地球温暖化の脅威論」についてです。

未だに人間活動のCO2増加によって地球が温暖化すると信じている人が多くいるが、これは一から十まで嘘である。ただ注目すべきは、まったくのデタラメ、嘘もマスコミと学者を使って世界的に広めれば、いとも簡単に人々を騙して洗脳することができることを実証したこと。これは現在のコロナ騒動も同じである。

地球温暖化の脅威論は、物的豊かさが実現され市場が拡大停止を余儀なくされる1970年代に入り、国連が主導して準備し世界的に登場する。
◎1979 年～第 1 回世界気候会議：
スイス、ジュネーブで国連傘下の世界気候機関(ＷＭＯ)が、各国に対して人為的な気候変動の予見とその防止策の実施を求めた会議を開催。ＷＭＯ総会で世界気候計画が採択。
◎1985 年～フィラハ会議：
オーストラリア、フィラハで国連環境(ＵＮＥＰ)が、科学者による地球温暖化に関する初めての国際会議を開催。21 世紀後半に地球の平均温度の上昇が人類未曾有の規模で起こり得るとの声明を発表。
◎1988 年～変化する地球大気に関する国際会議：
カナダ トロントで 46 各国の政治家、研究者による地球温暖化会議を開催。ＣＯ2 排出量を 2005 年までに 1988 年比 20％削減する事を提案。
◎1988年～ＵＮＥＰとＷＭＯが共同で気候変動に関する政府間パネル(ＩＰＣＣ)を設立：
「温室効果ガスをこのまま大気に排出し続けると、生態系や人類に重大な影響を及ぼす気候変動が進む」と警告。このことが注目を集め世界に広がっていった。

しかし、人為的ＣＯ２増加によって地球温度が上昇することは、科学的にあり得ない。
地球の気温を長期的に見た場合、太陽活動の変動、地球の太陽を巡る軌道の周期的変動（ミランコビッチサイクル）により、地球が太陽から吸収するエネルギー量が変化して、まず気温が変動し、続いて海洋表層水温が変動する。海洋表層水に含まれている二酸化炭素やメタンなど、比較的水に溶けにくい気体が海洋表層水温の変動に伴って、大気中に放出され、大気中の濃度が変動する。
★【 太陽放射の変動 → 気温の変動 → 海洋水温の変動 → 大気中のＣＯ２濃度が変動 】

短期的な30年間の観測結果からも、気温の変動が先行し、半年から一年後にこれに追随して大気中のＣＯ２濃度が変動している。

地球温暖化の脅威論は、少なくとも4段階に嘘がある。
①大気の温室効果物質のうち、CO2の占める割合は小さいこと。
②その大気中のCO2も、大気と海洋の循環による自然CO2が殆どで、人為的CO2はごく僅かであること。
③そして、地球の気温が上がるから大気のCO2が増加する因果関係であって、CO2が増加するから気温が上昇するわけではないこと。
④そして、現在の地球の気候は温暖化しておらず、逆に寒冷化に向かっていること。
★そして何より重要なことは、地球温暖化の脅威を煽る内容は、何も現象として起こらなかったという事実である。

人為的CO2による地球温暖化の脅威論は、市場拡大のためのものでしかない。実際、行われたのはCO2削減を大義名分として、原子力発電の推進、排出権など、利権絡みの地球温暖化“市場”を生み出したに過ぎない。

以下、「長州新聞『地球温暖化の脅威煽る言説の結果は？　ことごとく外れた「2020年まで」の予測』　2021年2月2日」より引用

アメリカ情勢は風雲急を告げる状況ですが、中国情勢も同じです。
ソビエト崩壊(1991)に次いで、アメリカそして中国の大国崩壊は現実に起こりうるところまで迫っている。今、世界の情勢に目が離せません。
今回の記事は、中国情勢についてです。

※左から「習近平(1953年生～67歳)」「王岐山(1948年生～72歳)」／「江沢民(1926年生～94歳)」「曽慶紅(1939年生～81歳)」／「胡錦涛(1942年生～78歳)」

20世紀は、それまでの武力社会から資力社会へと大きく移行しました。そしてお金（≒金融システム）が経済を動かし、社会制度の骨格を確立した時代です。

作家・起業家の山口揚平氏は著書「新しい時代のお金の教科書」（ちくまプリマ―新書）で

「人間とは、分業と取引によって栄え、“違い”と“社会”によって補完し合うことを選択した種」

と位置付けています。村落共同体が解体され、バラバラになってしまった個人が、それでも社会生活を送れるのは「お金」という万人に信用された道具で安全に取引できるからです。

しかし2020年、コロナ騒動で人・モノの動きに急ブレーキがかかり、お金があるにも関わらず、グローバル経済は機能不全に陥り、さらに国内でもロックダウンや外出自粛が叫ばれて社会的に大きな負担を強いられています。しかし人間は共認動物であり、人と人とのつながりから生まれる共認充足なしでは活力は出てきません。人々の中には落ち込んだ経済の立て直しよりも、これからの人とのつながり（≒コミュニティ）への欠乏が高まっていると感じます。

金融システムに支配されてきた社会から、新しいコミュニティはどう形成されるのか？
まず今回は、金融システムに支配されていなかったコミュニティの事例を見てみます。

「フリーエネルギー」が注目を集めている。
皆さんは聞いたことがあるでしょうか。
フリーエネルギーとは、入力した力よりも出力される力の方が大きくなる技術のことで、
要は、永久にエネルギーを作り出せるもの。
（ちなみに、効率が良いと思われがちな原子力発電の効率は約30％しかない）

そのため、言わずもなが、フリーエネルギーが世に認められてしまうと、困る（損をする）人が出てくるのです。

だから、これまで数々のフリーエネルギー技術は、日の目をみずに「潰されて」きました。
その数は実に6000以上にのぼると言われています。

フリーエネルギーの発明者で最も有名な人をご存知でしょうか？
ニコラ・テスラです。

「えっ！？」と思ったでしょう。
交流モーラーの発明でこそ、有名ですが、彼がフリーエネルギーの発明をしていたことは、
教科書には載っていません。
＜参考リンク＞
＞19世紀後半から20世紀半ばにかけて活躍した天才的発明家に二コラ・テスラがいます。
彼は既に約100年前にフリーエネルギー（100万ボルトまで出力可能な高圧変圧器＝テスラコイル＝を発明＝地球規模の無線送電システムの構想＝）を発明していました。
資金援助をしていたJPモルガンは、当時電線の素材である銅の利権を独占していましたが、電線を必要としないフリーエネルギーは利権を失わせます。
また石油利権を牛耳っていたディープステートがフリーエネルギー構想を潰すことになったのです。
それは現代に至るまで続いていました。
＝引用終わり＝

その他にも、オルゴンエネルギーや、エーテル、反重力など、様々な言葉が飛び交っていますが、
共有項は何なのでしょうか？

仮説にはなりますが、それは「波動・電子の振動」ではないかと思います。

よく間違えやすいですが、エーテルはエネルギーではありません。エネルギーの媒体だと思われます。
宇宙はもとより、今この場の空間にもエーテルは存在していて、エーテルにエネルギーが出入りしています。
（エーテルは、「イーサー」とも呼ばれています。）
テスラ・コイルは、このエーテルからエネルギーを取り出せる装置なのです。

エーテルから取り出されたエネルギーを、東洋では「気」と呼び、西洋ではオルゴンエネルギーと呼ぶ人もいます。
このエネルギーを取り出すために、高周波での電子の振動・波動が必要だと思われます。
（気功士が波動を使って人に力を与えているのも同じ原理だし、究極には男女の目合いによるエネルギーの授受も同じ原理かもしれない。）

そして、その振動・波動を起こすための入力エネルギーよりも、出力されるエネルギーの方が大きい状態を、
フリーエネルギーと呼ぶのです。
ちなみに、反重力とは、この出力エネルギーによって起こされた現象の一つで、その効果をハチソン効果と呼びます。

様々な言い方はあるにせよ、ポイントは「波動・電子の振動」。
既に世界ではフリーエネルギーの追求が本格的に始まっており、軍事力という点でも世界の覇権は変わっている。
我々日本人は、この流れに置いてかれてしまうのか、世界の先頭で追求ができるのか。
今、大きな岐路に立たされている。

‘20米大統領選は「組織的な大規模の不正選挙」が行われたのは確実。（※リンク）
それでもバイデンが大統領に承認され１月２０日に就任式が全世界に放映された。しかし、ライブで放映されたという大統領就任式が？？だらけ。
Ｑ．アメリカで何が起こっているのだろうか？
⇒実現塾（リンク）要約です。

★【資料１】：トランプの大逆転勝利～世界新体制（トランプ革命）－１（吉田繁治氏）

Ｑ．1月20日にバイデンの就任式が全世界で放映されたが、トランプと軍のクーデター計画は、失敗したのか？それとも着々と進行中なのか？
１月２０日、世界中でバイデンの就任式が世界中で放映されたが、その映像には数々の不自然な点が挙げられている。
・就任式はビデオ（当日は曇りだが映像は快晴）
・就任式に出席したのは、バイデンとカマラと元大統領３人とレディー・ガガ等１０人だけ
・演壇の前は数千本の星条旗の墓場（合衆国よさようなら）
・バイデンと出演者の表情は心の底から喜んでいる表情ではない
・更に、決定的なのは、トランプが核のボタンを軍の静止を受けることなく持って立ち去ったということ。これは、軍はバイデン政権のいう事に一切従わないという事の証明であり、実際トランプがフロリダに降り立った時、軍人からの大歓迎を受けていた。
☆テレビ放映は１～１０まで全部嘘なのだ。今回就任式に出席した１０名はすでに逮捕されており、軍に命じられてバイデン就任式に出席して役割を演じさせられただけである。
★すでにトランプと軍の間でアメリカ共和国は実現しており、全米各州は軍の管理下にある。

Ｑ．では、何のためにバイデンが大統領に就任したと報道する必要があったのか？
ホワイトハウスや国会議事堂が存在するワシントンのコロンビア特区は、外国の金貸しが経営する「民間企業の都市」であり、この『民間企業がアメリカ合衆国を支配』してきた。
★従って、この異国による支配を終わらせるには、アメリカ合衆国（バイデン）からアメリカ共和国（トランプ）に全領土を移譲する必要がある。
そのために、アメリカ合衆国最後の大統領（バイデン）の就任が不可欠であったので、バイデン就任式を全世界に向けて放映した。
従って残る問題は、共和国樹立の宣言をいつ表に出すか、そして緊急放送システムをいつ作動させるか、その一点だけである。

Ｑ．共和国設立の宣言をいつ表に出すか、そして緊急放送システムをいつ作動させるか？
・現在は12,000人逮捕の途上だが、仮に１週間で逮捕を完了させるとすれば、１月末or２月初頭に公表される可能性が高い。（ただし、株式大暴落の責任を合衆国＝バイデンに押し付けるためには１か月必要で、その場合は４月初頭になる）
◎そこでは、軍が統括する臨時政府の樹立が宣言されるとともに、三か月後に共和国の大統領選挙と上下院議員選挙の実施が発令される。
そこでトランプは新党を立ち上げるが、テレビとネットを通じて不正選挙の証拠ビデオが４時間×８日間×数回にわたって放映され続けるので、民主党と共和党は壊滅的敗北、トランプ新党が8割以上の圧倒的支持を得て、トランプ独裁政権が形成されることになる。
◎ただし、今回の共和国樹立宣言を受けて、西海岸や東海岸の経済的に豊かな州が、相次いで独立を宣言する可能性も十分ある。
その場合は、共和国の軍が出動して、独立国の工業地帯を徹底的に破壊することになる（奥の院はすでに独立の根回しを完了させているものと思われる）。
その場合は、中国でも豊かな省が次々と独立して、中国は分裂することになる。（ここも根回しは終わっている）。

最近、若い起業家の活躍が増えています。そんな中、コロナ禍でもあり、小中高生を対象にしたオンライン起業家教育プログラム「TimeLeap Academy」　が立ち上がっています。社会の最前線で活躍している起業家たちが授業を担当し、最終的には事業計画を作成するところまで行うもの。主催しているのは株式会社TimeLeapで、代表取締役は現役慶應義塾大学学生の仁禮彩香（にれいあやか）さん。起業家を育成する授業でありながら、本当の目的は「自分の人生を切り拓いていけるようになってもらうこと」。決して大金を稼ぐ起業家育成ではありません。今回は自身も若き起業家である仁禮さんの取組を紹介します。

なぜ彼女はこんな事業を展開しているのだろうか？

写真はコチラからお借りしました

コロナ禍で、テレワークや在宅授業が当たり前になり、「話し言葉」よりも「書き言葉」を使う機会が増えています。
これに苦労している人も少なくないのでしょう。

「最近の若者は正しい書き言葉を知らん！」なんて声が聞こえてきそうな時代ですが（それはそれで問題かもしれないが）、
一方でなんでもかんでも書き言葉だらけで、
話し言葉の大切さを忘れてしまうことも大きな問題ではないでしょうか？

人と人の接触が制限され、話し言葉によって生まれる関係（安心感・充足感）が、減少してきています。
次第には、「人間関係が苦手。なんでもチャットやメールで済む今の時代が楽」という人も増えてきている始末。
改めて、話し言葉の成り立ちから遡って、「ことば」の本質的な意味を捉えていきましょう。