仕事をする上で大切なこと、仕事の出来る人とは、
「自分のやりたいことをやる。高い技術力を持っている」
ことではなく、
「相手やみんなのために、自分の持っている力を最大限に使える人」
です
今回のインタビューでは、その仕事をする上で大切（必要）な「力」を、Hさん（入社7年目）から3つ学ぶことができました 😉
紹介していきたいとおもいます

　
近年、出版業は、斜陽産業の代表格となってしまっていますが、出版業は人々の意識→社会構造に大きく影響する産業であり、本来期待される役割は非常に大きいものがあることも事実です。今回は、前編、中編での分析をもとに、「出版業の新しい可能性を模索する」シリーズの締めくくりとして、新しい可能性を模索します。
　
前編で、出版業の衰退の原因は、「文字離れ」などではなく、市場縮小との連動性にあることを明らかにしました。つまり、これまでの出版の売上は物欲等を刺激する情報に頼っていた。本質は人々の欲望（物欲、恋愛、娯楽etc.）の衰弱にある、ということです。
これは、中編で紹介した出版業の歴史にも裏付けられます。市場拡大期における出版の役割は、明確に欲望追求＝金儲けの正当化観念の流布と欲望刺激だったのです。
しかし、近年は能力系、健康系の書籍がベストセラーの大半を占めるなど、変化が見られます。この変化は、出版社が主導した変化ではなく、人々の意識変化によってもたらされています。とすれば、この意識潮流の変化を正面から対象化することにより、新しい可能性が見えてくると考えられます。
　
そこで、まずは改めて出版業の新しい可能性の基盤となる意識潮流を押さえ、その上で出版業の新しい可能性を探ります。

みなさん、こんにちは。「大転換を生き抜く」シリーズの第３弾。今回は、「経済理論」を扱ってみたいと思います。

ところで、皆さん！「アベノミクス効果」感じてますか？期待してますか？
期待はしているけど、未だ感じてはいない。あるいは、期待していいのか漠然と不安という方やよくわからないという方が多いのではないでしょうか。
そうなるのも当然で、近年40年間提唱されてきた経済政策で景気がよくなった試しがないという事実に合わせ、それらの政策の根拠となってきた理論が我々大衆にとってあまりにも馴染みがないものとなっている状況にあり、我々が置かれた環境を正確に捉えられていないからです。
大衆や企業が漏れなく参加している市場において、その場を牽引していく理論のみが大衆と切り離され、正常な判断ができないでいるこの状況は、非常に滑稽なものです。
そこで、今回はどこかで聞いてなんとなく知っているけども、「イマイチ実態が見えない」経済理論の正体を、過去の経済理論の歴史を遡りながら、探っていきたいと思います。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
みなさん、こんにちは。
僕はこの春から類設計室で働くことになった新人の坂本です。
新人が入社してから3ヶ月、研修が終わって、いよいよ実践の場に着き出している頃ではないでしょうか？
僕自身も実践の場に入り、先輩や同期とともに仕事をする中で、これまで以上に精力的に活動する（したい！）毎日を送っています。
ところで、みなさんは近年入社してくる社員たちがなんて呼ばれているか知っていますか？
“ゆとり社員”だそうです。
一般的に、ゆとり教育を受けて社会に出た中で、「ちょっと待て！」と言いたくなるような言動を取る新人に対して使われるようです。
ちなみに、僕もそう呼ばれる可能性がある世代です。
パソコンを開けば、山のように「ちょっと待て！」が・・・

・メモらせても「わかりません」と言ってくる始末。で、「メモとったんじゃないの？」って聞くと「捨てました」。救いようがない。
・「上司説教なう」とすぐTwitterで愚痴をつぶやく。
・少し注意しただけで、「こんなに叱られたら無理です。辞めます」と宣言。次の日から来なくなる。
・取引先に謝罪に行くのに1万円分の菓子折りを買ってくるように言ったら、スナック菓子1万円分を買ってきた。

たしかに、“ゆとり社員”と呼ばれてしまうのもわかる気が・・・。
当然そう呼ばれてしまう僕たちの世代の言動は必ずしもほめられたものではありません。
でも、皆さんの会社の新人をもう一度よく思い浮かべてみてください。決してここに書かれているような新人ばかりではありません。言葉遣いはちょっとおぼつかないけれど、やる気と可能性を感じることも多々あったはずです。そうした新人を一概に“ゆとり社員”とくくってぼやいてしまっていないでしょうか。
僕が入社した類設計室では新人を、最先端の人材、新しい風を会社に送り込んでくれる存在として捉えてくれています。
しかし、なぜそのような捉え方ができるのでしょうか？

【業界分析と展望】シリーズ、今回のテーマは　 『社会事業』　 です
社会事業とは何か？　
広くは社会的課題をビジネスとして事業性を確保しながら自ら解決しようとする活動です。
ひとくちに社会的課題といっても様々あります。
地域活性化（まちおこし、村おこし）、少子高齢化（子育て、教育、介護）、環境問題などなど。
近年ではこれら社会的課題の解決をコンセプトに掲げる事業として、 「社会的企業（起業）」 「ソーシャルビジネス」 「コミュニティビジネス」などのキーワードで注目を集めています。
また職業選択としても、一般企業への就職よりも社会的企業ｏｒ起業を選択する若者も増えつつあるとのことです。

なぜこうした社会事業が注目されているのか？　
これからどういう方向へ向かうのか？　
どのような切り口（テーマ、スキーム）に可能性があるか？　
事業を長く継続してゆくために大事なことは何か？　
我々の働き方はどう変わってゆくのか？　
これら社会事業は社会を変える勢力となりうるのか？

今回のシリーズでは、未来を切り開く社会事業の可能性を、最新の事例を紹介しながら追求してみたいと思います

　
※類グループ主催「なんでや劇場」の時の画像です

類グループ岡田社長は、日々、小さなものから大きな課題まで、現実の問題に対して新理論を駆使して答えをだし、社員に発信しています。そして、その方法は、すべて共同体の経営には不可欠な共認原理に則り実践されています。

この、岡田社長が日々の仕事のなかで
新理論を駆使して現実課題の答えを出すこと
それらがすべて共認原理に則り実践されていること
こそ、『学び』に最良の題材ではないでしょうか？

『類グループ岡田社長に学ぶ』シリーズ・・・プロローグより

さて、共同体経営を学ぶには、共同体を経営している岡田社長に学ぶのが一番 ということで始まったこのシリーズ

少しでもリアルにお伝えできるように頑張りますので、よろしくお願いします

それではさっそく、第一回は、弊社の教育事業部（類塾）で、競合塾に関するある情報が報告されてから、その現象の背後にある競合塾の戦略が明らかになるまでの、社内板での流れをご紹介したいと思います

『類グループ岡田社長に学ぶ』シリーズ１．競合他社分析の事例です

■はじめに
　前回の記事では、我が国が1970年頃に物的豊かさを実現したことをデータをもとに示しました。この「豊かさの実現＝生存圧力の克服」という事実は、全生物を通じて初の快挙。36億年かかってやっと到達した未踏の領域です。別の見方をすれば、未踏の領域ゆえに、何が起こるかわかりません。したがって、「豊かさの実現＝生存圧力の克服」という認識は、これからの人類がどこに向かっていくか、その岐路として、大変重要です。本シリーズでもたびたび出てきますから、是非、覚えておいて下さい。
　さて、今日の記事は、これを受けて「国家と市場」をテーマにします。
　私たちに豊かさをもたらしたのは、市場に流通する物品やサービスであることは疑いようがありません。が、それだけで豊かさを達成できたのかというと、そうではありません。社会基盤を整備したり、諸外国との関係を維持してきた「国家(日本国)」。この存在なくして、私たちは豊かさを享受することはないでしょう。国家と市場、両者がどんな関係にあって、今、どうなっているのか。順を追って見ていきましょう。

この画像はこちらからお借りしました

前編では､出版業が長期低落傾向にあること、その根本原因は市場縮小であり、出版業が市場拡大の道具と化した結果、市場縮小と期を一にして縮小している事を、歴史もさかのぼりながら見てきました。中編では、市場拡大の時代に出版が果たした役割を整理した上で、市場拡大が終焉を迎えた時代に出版業に期待される役割を検討します。

大企業から中小企業まで、日本の製造業の優秀さ・技術力の高さは、国内外問わず、広く認められるところです。しかしながら、大手家電メーカーが軒並み大赤字を計上するなど、技術力の高さだけでは、行き詰まりを迎えていることもまた、事実です。

そんな中、製造業でありながら、モノから人へ、認識転換を図ることで業績を伸ばしている会社が、大阪のモノづくりの街、東大阪市にあります。

今日は、次代の可能性を探っている『』をご紹介します。

今回は、『類グループ岡田社長に学ぶ』シリーズのスタートです

その前に、そもそも類グループとは、どんな会社なのか？から紹介します。

類グループHPより・・・【共同体とは】

類グループは、41年前（’72）、「自分たちの生きる場を、自分達の手で築いてゆきたい」と志した6人の若者によって、共同体として設立されました。 共同体＝類グループは、創立当初から、経営上の諸問題から理論問題まで全ゆる情報を全社員で共有し、誰もが状況を把握できるようにして、みんなで組織や事業の方向を決定してきました。

市場社会の常識を破った共同体・類グループを生み出せたのも、様々な壁にぶつかりながらもあきらめずに共同体を進化させてこれたのも、確かな時代認識とその認識に裏付けられた実現の確信があったからです。

そして、共同体や認識力を生み出す母胎となる充足空間と、それを形成する充足力こそ、全ての活力の源泉であり、類グループの活力も、女性社員を中心とする充足力によって生み出されています。

こうした充足空間の中から、社員発の様々な自主活動が生まれています。そして、多様な自主活動をはじめ、営業上、経営上の諸問題から理論問題まで、あらゆる情報が発信され、最大の共認形成の場となっているのが、『社内ネット』です。 毎日300を超える投稿が全社員から発信され、みんなで状況が共認されると共に、的確な戦略と方針が投稿されることで、組織全体が統合されていきます。

自分たちの生きる場を、自分達の手で築いてゆく、類グループは、みんなで組織や事業の方向を決定していく共同体として成長してきました。たくさんの方々が、このような企業が、すでに存在していたこと自体に驚きを感じられています。

一方、今のままの経営では生き残れないと感じている経営者の中には、共同体を目指すことで、外圧に適応していこうとする方々がたくさんいらっしゃいます。

それは、自覚的か無自覚は別にして、多くの経営者が私権原理から共認原理への転換という時代の変化を肌で感じておられるからだと思います。

それでは、私権原理から共認原理への転換とは、どんなものなのでしょう・・・