2012年12月10日
共認時代における人材育成とは?~前編~
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前回までは、さまざまな業界を取り上げ、歴史や現在の課題、今後の可能性などを扱ってきました 🙂
日本の建設産業、都市の未来はどうなる?(前編) (後編)
環境産業の可能性はどこにあるのか?(前編) (後編)
情報通信産業に期待されることは?(前編) (後編)
日本のものづくり 製造業はどうなる?(前編) (後編)
日本の医療・介護業界はどうなる?(前編)(後編)
日本の農業の可能性はどこにあるのか?(前編)(中編)(後編)
共認時代の金融機関の役割は?(前編)(中編)(後編)
地方自治は今後どうなるのか?(前編)(中編)(後編)
1970年の豊かさの実現に伴う物欲の低下、消費意欲の衰退により、市場は縮小過程に入りました その後、日本ではバブルの形成と崩壊を経験し、2008年のリーマンショック=世界規模でのバブル崩壊を経て、経済の縮小は誰の目にも明らかなものとなりました。市場縮小の現実はもはや誤魔化しきれなくなっており、各業界・企業は厳しい淘汰圧力に晒されています
今年も、パナソニック、シャープ、ソニーなどの大企業が巨額赤字を計上し、もはやどんな一流企業であろうと安泰とはいえません 😥 各企業は大規模なリストラを進め、人件費を削ることで黒字額をなんとか確保しようとしていますが、行き詰まりは明らかです
日本を代表する大企業ですらこのような状況であり、規模の大小を問わず、企業は同じような状況に置かれています 。
各企業の経営者は、人材育成が重要であるという認識を持ってはいますが、目先の利益確保という圧力の中で、思うように人材育成に注力できていないのが実態です
また、人材育成といっても、旧来の講習会形式や自己啓発のような研修では思うような成果が上げられておらず、その効果が見込めないこと、つまり人材育成に対する答えがないことも、力を入れて取り組めない原因となっています
しかし、企業経営者が人材育成の重要性を心底では感じているように、企業内でどのようにして社員の活力を高めていくか、どのようにして前向きな空気をつくり出していくかというのは、生き残りをかけた企業にとって、非常に重要な課題であることは間違いありません
そこで、今回は、「共認時代における人材育成」を扱います 😀
- posted by kazue.m at : 15:31 | コメント (0件) | トラックバック (1)