みなさん、こんにちは:D
今回は、意識潮流の変化に伴って変わってきた社内研修をご紹介します
現在、自社研修をコンサルティング会社に依頼している企業が多数あります。
今はコンサルティング会社に依頼することが当たり前となっていますが、かつてはそのような研修はありませんでした。
70年代の私権統合の崩壊によって序列圧力が無効になり、社員の活力が低下し、『なんとなく働く』という社員が増加しました。それらの社員の教育をどうしたらいいのかわからなくなった経営者が頼ったのがコンサルティング会社だったのです。
あるコンサル会社の手法を知って、危機感を覚えました。
まず営業手法ですが、経営者に対しては徹底的に持ち上げ、社員教育はお任せ下さい、という感じで研修に持ち込みます。そして、社員に対しては、スパルタ教育。できないのは自分が未熟だからだ、等と言って啓発し、従順な社員には高評価を付けて社長に報告するんだそうです。
社長は、自分の言うことを聞く社員=良い社員、となるので、効果が高いと思ってしまいます。
まさに、社長=エライ人という序列圧力が無効になったので、外からコンサルがやってきて強制圧力をかけている状態です。
つまり、無効になった序列圧力の、代行機関として存在していると見ることができます。(リンク)
このように、序列圧力の無効によって集団が統合できなくなってしまった企業が、再び同じ序列圧力を加えるためにコンサルティング会社に依頼する時代になったのです。
しかし、このやり方は、時代の転換とともに変わってきている意識潮流とかけ離れており、社員の活力が下がる一方で、企業は崩壊してしまいます
かくして人々は、’70年以降、最も深い潜在思念の地平で、次々と私権収束から脱して共認収束を強めていった。
この共認収束の潮流は、半世紀以上は続く大潮流であり、現在は転換の途上であるが、すでに10年以上前から、大多数の人々にとって、周りの期待に応える充足こそが、(私権充足に代わる)最大の活力源になっており、いまやこの期応充足の土壌から生み出された課題収束が、最先端の意識潮流として、顕現している。
さらには、このような共認収束の大潮流の中から、共認原理に則った共同体を志向する企業も次々と生まれてくるようになった。(リンク)
そんな中、共認収束の意識潮流を感じとった企業が、新しいタイプの研修会を行い始めています
新しいタイプの研修内容は、個々の仕事のスキルアップのような狭いものから、会社の組織を改革するというような広いものに進化しています。課題の対象は広いほど充足できるので、進化した企業ほど活力のある企業ということになります
では、そのStepごとにご紹介します:D
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